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賃金制度のトレンド

賃金制度のトレンドとしては、年齢給、勤続給、職能給や能力給の導入割合の減少がみられる。

賃金制度のトレンド

ここ10年の間、不景気や厳しい経営環境を乗り切るため、定期昇給額等を抑制し、「成果」に基づく賃金・賞与配分を推し進める企業が多くありました。しかしまた、その結果、若手や中堅社員の賃金の昇給の硬直化を招き、人材獲得やモチベーション、あるいは人材定着に悩む企業も多くあります。それでは、最新の賃金制度のトレンドはどのような情況にあるのでしょうか。下図の表をご覧下さい。傾向としては、年齢給、勤続給、職能給や能力給の導入割合の減少がみられます。

【人事・賃金制度のトレンド】
調査対象:5311社(上場企業3860社+非上場企業1451社)
調査時期:2008年夏季

管理:管理職、一般:一般従業員

区分 各種項目・制度 従業員 区分( 導入率
基本賃金 年齢・勤続により決定する賃金項目(※1 管理 14.5%
一般 42.2%
能力により決定する賃金項目(※2 管理 58.0%
一般 74.3%
仕事や価値や難易度に応じて決定する賃金項目 管理 34.5%
一般 32.0%
役割等級制度を前提とした賃金項目 管理 44.0%
一般 30.1%
賃金の仕組み 年俸制 管理 36.0%
一般 5.3%
評価結果に基づく減給 管理 70.0%
一般 48.1%
基本賃金における(等級別)上限・下限額の設定 管理 68.0%
一般 70.9%
諸手当 家族手当 管理 32.0%
一般 73.3%
住宅手当 管理 35.5%
一般 57.3%
役付手当 管理 46.0%
一般 47.1%
賞与 業績に連動した算定式に基づく賞与原資の決定 管理 58.5%
一般 53.4%
退職金・年金 ポイント制退職金 管理 57.5%
一般 55.8%
退職金前払い制度 管理 16.0%
一般 15.0%
確定給付企業年金 管理 34.0%
一般 34.0%
キャッシュバランスプラン 管理 14.5%
一般 15.0%
確定拠出年金(日本型401K) 管理 35.0%
一般 34.0%

※1:管理職では、導入企業のうち6.9%が廃止予定あり。

※2:広く導入されているものの、導入率は低下の傾向。

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